坪単価とは、1坪あたりの建築費のことで、家の予算を決める際の指標となります。坪単価の計算方法には決まったルールがないため、住宅メーカーなどによってやり方はさまざまです。そこで本記事では、坪単価の主な計算方法や注意点を解説するとともに、新築に必要な費用やその予算の決め方についても紹介します。

計算方法を知る前に！坪単価の概要

まずは、坪単価の概要と新築時の相場について紹介します。ハウスメーカーや工務店を選ぶ前に、これらを把握しておきましょう。

坪単価とは

坪単価とは、家を建てる際の指標となるもの。1坪（約3.3平方メートル）あたりの建築費を指しています。

新築時の相場について

相場は依頼する場所によってまちまちです。

大手ハウスメーカーの中でも、コストを抑えた注文住宅などを扱う会社は、坪単価20～30万円が相場。施工方法にも費用を抑える工夫が見られます。

しかし、あくまで相場であり、高価格帯の会社だと、坪単価が90万円になるところもあります。これくらいの価格だと、家自体のグレードがアップするケースが多いです。

一方工務店は、坪単価50万円以上のところが多く見られます。

坪単価の計算方法

ここでは、坪単価の計算方法を解説します。ハウスメーカーなどによって基準がまちまちなので、その点には注意が必要です。

基本的な計算方法

坪単価は、「本体価格（建築費用）÷延床面積」で算出されます。例えば、本体価格が3,500万円、延べ床面積70坪の家の場合、坪単価は50万円です。

坪単価を計算する際には、延床面積と建築面積の違いも把握しておく必要があります。延床面積とは、全フロア面積の合計値。一方、建築面積は、建物を真上から見たときに、外壁の中心線で囲まれた面積のことです。

ハウスメーカーや工務店により基準が異なる

基本的な計算方法は上記の通りですが、メーカーや工務店などによって細かな計算方法は異なります。そのため、坪単価だけに縛られるのではなく、メーカーごとの計算方法も併せて確認し。比較することが大切です。また、坪単価が費用のすべてではないので、土地探しをする際はあくまで「目安」として考えましょう。

坪単価の計算に関する注意点

先述したように、坪単価の数値はそのまま参考にするのではなく、どのように算出された数値なのかをチェックすることが大切です。ここでは、坪単価の計算に関する注意点を紹介します。

注文住宅は坪単価の明確なルールがない

マンションの場合は、公正競争規約が制定されているため、坪単価を比較しやすいです。一方で、注文住宅には坪単価の明確なルールがないため、各住宅メーカーによって計算方法が異なるケースがあります。

本体価格を延床面積で割って坪単価を出すのが基本ですが、施工床面積で割って算出することもあるようです。例えば、バルコニー・吹き抜け・玄関ポーチなどは延床面積には含まれませんが、施工床面積には含まれます。そのため、施工床面積は延床面積よりも大きい数値になり、施工床面積で割る計算方法だと坪単価が安くなります。

延床面積が減ると坪単価が割高になる

延床面積の大きさにかかわらず、お風呂・キッチン・トイレなど、生活に必要な設備は変わりません。また、建築の際にかかる人件費や資材運搬費なども延床面積の影響を受けないため、変わらず費用がかかってしまいます。

延床面積が小さいほど、建築費用を割る値が小さくなるため、坪単価が高くなることが多いです。延床面積が小さくても坪単価を安くしたければ、お風呂・トイレなどの設備のグレードを下げることを検討する必要があります。

本体価格の内容が異なる

建物の本体価格に含まれている物が何かを確認することも大切です。

何をどこまで含むかの範囲は、住宅メーカーによって異なります。メーカーによっては、カーテンなどの家の内装関連の物や、役所への申請費用などが含まれているケースもあるようです。

見積書・資金計画書に建物の本体価格に関する記述があるので、必ず確認しましょう。

建物本体以外にかかる費用もともに予算を決めよう

建築に伴う費用は、建物本体にかかる費用だけではありません。そのため、坪単価だけを見るのではなく、その他の費用にも目を向ける必要があります。ここでは、建物本体以外にかかる費用と、それを踏まえた上での予算の決め方について解説します。

建物本体以外にかかる費用①付帯工事費

工事には本体工事と付帯工事があるので、まずはそれぞれについて理解しておきましょう。

本体工事は、主に「建物の建築費・基礎工事・塗装工事・設備工事」などのことで、本体工事の費用は本体価格に含まれます。

一方付帯工事は、「屋外にかかる費用や建物に付帯する費用」のことで、以下の費用が含まれます。

• 水道管などの引き込み
• 造園・太陽光発電などの設備
• 門やフェンスの設置
• エアコンなどの家電の取り付け
• 照明器具・カーテンなどの設置
• 地盤調査や設計費用

一概には言えませんが、付帯工事だけで数百万円になるケースもあるようです。

建物本体以外にかかる費用②住宅ローン諸経費

住宅ローンを利用した場合は、それに伴って以下のような費用が別途かかります。

• 金融機関へ払う手数料や保証料
• 抵当権設定契約書の印紙税
• 抵当権を登記するための登録免許税
• 火災・地震保険などの各種保険
• 団体信用生命保険料
• 適合証明書の発行料（全期間固定金利のフラット35を利用する場合）

夫婦それぞれでローンを組む場合は、1人でローンを組む場合に比べて、手間も手数料も2倍になるので注意が必要です。

建物本体以外にかかる費用③引っ越し代・家具代

家が完成したら、そこに引っ越すための引っ越し代・新しい家に置く家具などの費用がかかります。

なかでも、引っ越し代は時期・荷物の量によって大きく変動するもの。費用を抑えたければ、引っ越し業者の繁忙期を避けたり、不要な物をあらかじめ処分して荷物を減らしたりなどの工夫をしましょう。

建物本体以外にかかる費用④不動産取得税・固定資産税などの税金

家を建てることで、不動産取得税・固定資産税などの税金がかかります。

不動産取得税とは、家を建てた後に納める税金のこと。事前に、住むことになる自治体に、どれくらいの税金がかかるのか、支払時期がいつかを確認しておくと良いでしょう。

固定資産税は、家を維持していくために必要な税金で、一生支払い続けなければいけません。建築費には含まれませんが、家を持つことで支払い義務が発生します。家を建てるための必要経費として、建築費と併せて最初から考慮しておいた方が良いでしょう。

予算の決め方

予算オーバーにならないために、本当に必要な設備かどうか、工事を簡略化できるところはないかなどを、しっかり確認することが大切です。

上記で解説した付帯工事費は、ローンに組み込めることが多いため初期費用は減らせます。ただしそうする場合は、毎月の返済額が増えることも考慮してくださいね。

坪単価の計算方法を知り、比較しながら理想の家づくりをしよう！

坪単価は、家を建てるときに知っておくべき情報の1つ。計算方法やその注意点について、しっかり把握しておくことが大切です。ただし家購入の際は、建物本体の価格以外にも必要な費用がいろいろあります。それらを踏まえた上で予算を立て、理想の家づくりをしましょう。